2015
01.04

冷遇されてきた木造伝統構法

Category: 木造
前回は、佐野利器が江州地震などの被害調査から木造建築の構造に対して下した一つのジャッジについて書いた。それは、土台は基礎に固定して、それに見合うだけの強度を建物に持たせるのが良いというものであった。このジャッジは、その後の建築基準法に反映されることになり、結果として"緊結"ではない伝統構法は基準法から締め出されてしまった。

筆者は木造建築については全くの門外漢だが、木造建築について少し調べた感じでは、基準法制定以来、伝統構法はかなりひどい扱いを受けてきたようである。2011年9月の建築雑誌に掲載されていた鈴木祥之氏らが木造建築の現況について語った座談会の記事にもこの辺りのことが出ていた。

座談会の司会者の「建築学会は伝統構法を置き去りにしているのではないかという意見についてどう思うか」という問い掛けに鈴木氏は以下のようにコメントされている。

伝統構法を置き去りにしていたのは学会ではなくて、建築基準法です。在来構法に関しては仕様規定の枠組みがつくられていますが、伝統構法については明確な規定がないことが一番の問題です。

鈴木氏はこのような状況を変えようと、限界耐力計算を用いたアプローチに取り組み始めたそうだ。

2000年の建築基準法改正時に、限界耐力計算が従来の仕様規定型ではなくて性能規定型の流れのなかで導入されました。限界耐力計算を使えば、木造にかかってきた仕様規定を外すことが可能になったのです。それで、私は積極的に限界耐力計算を使えるように努力し、伝統構法の確認申請も下りるようになりました。

だが、不幸な事件をきっかけに再び伝統構法は"官"側の無策の犠牲になるのである。

ところが耐震偽装問題を受けて、2007年に建築基準法改正があり、限界耐力計算で設計された4号建築物相当の伝統構法も大規模なビルと同じ基準で厳しい扱いを受けることになりました。そして、構造計算適合性判定が導入されるとともに構造安全性を確認する項目が非常に増え、設計図書が非常に膨大になりました。

普通の設計事務所や工務店が設計図書を作成する、あるいは建築確認を通すことが非常に難しくなり、2007年以降、建築基準法に適合した伝統構法の建築が減少し、危機的な状況にあるわけです。国土交通省は、大規模なビルを対象にしていた限界耐力計算が伝統構法にも使われていたということをあまり把握していなかったようです。つまり2007年の建築基準法改正で一番ダメージを受けたのが伝統構法なのです。


「国土交通省は.....あまり把握していなかった」とは。。。

このような状況が、伝統構法を愛する人たちの"官"への不信感や嫌悪感を増長する結果を招いているようだ。その怒りの矛先が、"緊結"を提唱した佐野利器にも向けられることもしばしばのようである。だが、佐野は一つのジャッジを示しただけであって、基準法の草案作成に直接関わったのではないのだから批判の対象とするのはどうなのだろう。。。

前回見たように、"緊結"の背景は、地震時に柱が沓石を踏み外したり、土台が落下したりするのが当時の木造建築の大勢であると佐野が判断したことだ。現在はこのような状況にないことが一般的であると認められるなら、"緊結"で木造建築を縛り続ける必要はないのではないだろうか。


参考文献
鈴木祥之ほか:展望 日本の木と建築 第三部 木造建築の課題と近年の取組み、建築雑誌、2011年9月

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